whois情報にある個人情報を公開しない方法!
投稿日:2019/01/23 (更新日:)
- whoisに設定した個人情報は世界中に公開されてしまう!?
- whois情報公開代行を使えば個人情報を隠すことができる
- JPドメインではwhois情報公開代行を利用できない場合がある
- Pure Domainはwhois情報公開代行サービスの費用が無料
ドメイン名のwhois情報に記載している個人情報を第三者に公開しない方法を解説します。
中古ドメインや新規ドメインなど、ドメイン取得した時に、「whois」にドメイン保持者の個人情報を記載しなければなりません。
whoisは第三者からでも閲覧できるので、個人情報が世界中に公開される恐れがあります。
個人情報を公開しない方法には、「whois情報公開代行」サービスを利用する必要があるので、個人情報を公開したくない人は必見です。
whoisに設定した個人情報は世界中に公開されてしまう!?
「whois」はIPアドレスやドメイン名などドメイン保持者の登録者情報が誰でも閲覧できる情報提供サービスです。
ドメイン保持者の登録者情報には、名前、住所、電話番号、メールアドレスなど個人情報が含まれるので、whois情報に記載している個人情報が世界中に公開されます。
whoisは、非営利団体のICANN(The Internet Corporation for Assigned Names and Numbers)によりドメイン保持者の登録者情報を明記し、公開するように義務付けています。
whois情報はインターネット上で調べることができる
whoisの情報は、インターネット上で調べることができます。
whois情報を調べるには、主に3通りの方法があります。
whois情報を調べる方法 | 調べる方法の例 |
---|---|
各ドメインを管理している機関から調べる方法 | 例:「.jp」を管理している「JPRS」...等々 |
各レジストラが運営しているドメイン登録サービスから調べる方法 | 例:レジストラ「GMOインターネット株式会社」が運営するドメイン登録サービス「お名前.com」...等々 |
ツールを使ってwhois情報を調べる方法 | 例:「Tech-Unlimited」が公開しているツール「WHOIS検索」...等々 |
whois情報を調べる方法の中で、手軽に調べる事ができるのがツールを使った方法です。
「Tech-Unlimited」というサイトが無料で公開しているツール「WHOIS検索」では、ドメイン名かIPアドレスを入力すると、whois情報を調べることができます。
当店の「アクセス中古ドメイン」のドメイン名「communityserver.org」をwhois検索した結果、Registrant(登録者情報)には、ドメイン保持者の個人情報が記載されています。
アクセス中古ドメインを運営しているのは、弊社「株式会社アクセスジャパン」なので、事業者の情報がwhoisに掲載されていますが、個人でブログなど運営している人は名前、住所、電話番号、メールアドレスなどがwhoisに記載されることになります。
ツールなどを使えば、whois情報を手軽に調べることができるので、whoisに個人情報を記載していると情報が筒抜けになり、トラブルに発展する可能性があります。
whois情報公開代行を使えば個人情報を隠すことができる
whois情報に記載している個人情報が原因で、トラブルにあわないようにするには「whois情報公開代行」サービスを利用する方法があります。
whois情報公開代行は、ドメイン保持者の名前、住所、電話番号、メールアドレス、などの個人情報をwhois情報公開代行を提供するドメイン登録サービスの情報に代えて公開するものです。
例えば、whois情報公開代行を提供するドメイン登録サービス「お名前.com」でドメインを購入し、whois情報公開代行サービスを利用した時には、whoisの登録者情報の部分が「お名前.com」の情報に代わります。
「お名前.com」のwhois情報公開代行サービスを利用したドメインを、Tech-Unlimitedのツール「whois検索」で検索した結果、登録者情報の部分が「お名前.com」の情報に代わることが分かります。
whoisに記載している、個人情報をインターネット上で公開したくない人は、whois情報公開代行サービスを利用することで、解決することができます。
中古ドメインもwhois情報公開代行サービスを利用することができる
whois情報公開代行サービスを利用できるのは、新規ドメイン(独自ドメイン)だけではありません。
中古ドメインでもwhois情報公開代行サービスを利用できます。
中古ドメインを購入後に、whois情報を変更する必要があります。
中古ドメインの前持ち主の情報のままサイトを運用すると、ICANNが義務付けているドメイン保持者の個人情報をwhoisに明記し、公開しなければならないことに反します。
中古ドメインを使ってサイト運用を考えている人は、中古ドメインを購入後に、whois情報を変更しましょう。
JPドメインではwhois情報公開代行を利用できない場合がある
トップレベルドメインの一つであるJPドメイン(.jp)は、whois情報公開代行サービスを利用することができないことがあります。
そもそも、JPドメインではドメイン保有者の登録者情報をwhois情報に公開しなければいけません。
ただし、一部のJPドメインではwhois情報公開代行サービスを利用することができます(詳しくは下記関連記事をご覧ください)。
Pure Domainはwhois情報公開代行サービスの費用が無料
ドメイン登録サービスによっては、whois情報公開代行サービスの利用が、無料の場合と有料の場合があります。
お名前.comは、ドメイン購入時にwhois情報公開代行サービスを同時に申し込むと、whois情報公開代行サービスにかかる費用が無料です。
しかし、ドメイン購入時にwhois情報公開代行サービスを同時に申し込みしなかった場合、その後、whois情報公開代行サービスを申し込むと、年間1,029円の費用が掛かります。
whois情報公開代行サービスを無料で利用できる、ドメイン登録サービスには「Pure Domain(ピュアドメイン)」があります。
当店の「アクセス中古ドメイン」でご購入して頂いた中古ドメインは、Pure Domainに納品される仕組みです。
Pure Domainを利用すると、whois情報公開代行サービスに掛かる費用が無料で利用できます。
中古ドメインは新規ドメインと同様に、whois情報公開代行サービスを利用できるので、ドメインの購入を考えている人は、新規ドメインのみを選択するのではなく、中古ドメインを選択肢の一つに入れてみてはいかがでしょうか。
https://communityserver.org/contents/3305/